活性水素水が活性酸素を消滅させるという論点から、良い効能を持つとして活性水素水を製造するとする装置が販売されることがあった。それらの装置の宣伝では活性水素水について、料理が美味しくなる、柔らかくなる、肌がすべすべになる、使うことで「万病を癒す魔法の水」などとしていた。いわゆるアルカリイオン水の生成機の宣伝トークとしてあるメーカーが使い始めたのが「活性水素水」がメディアに現れた最初のようである。通信販売で宣伝されている還元水素生成装置は医療機器のカテゴリーには存在しない。それらの装置の中には、いわゆる疑似科学商品のひとつと考えられるものもある。
なお、水素分子（H2）を溶解した「水素水」は、活性水素水とは学術的な面を含め区別される。
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2005年12月26日、公正取引委員会は東証1部上場の家庭用機器製造会社「シルバー精工」（東京都新宿区）、「日本ホームクリエイト」（港区）、「エッチアールディ」（横浜市）の3社に対して、「マイナスイオン水」「ミネラル還元水素水」などという言葉をつかって、誇大広告でかつ画期的な効能があるとの主張をしたとして（優良誤認）、排除命令を出した。
なお、公正取引委員会はある機能を主張する商品に対して、その根拠を示す技術資料の提出を求める権限を法的に持つ。